freeeの料金プランを徹底比較！特徴と違いを分かりやすく紹介【会計フリー】

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freeeは料金プランがいろいろあって悩んでしまいがちです。

法人でも個人でもプランによって料金が違うだけでなく、利用できる機能も異なっているのできちんと比較して自分にはどのプランが最適なのかを理解し選ぶことが大切です。

そこでfreeeのプランを法人と個人どちらも徹底比較して特徴と違いをまとめました。

この記事を読むことでfreeeのどのプランを選べばよいのかがご理解いただけると思います。

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freeeの料金プランの特徴

freeeは料金プランに特色があります。まずはfreeeが提供しているプランの特徴を簡単に確認しておきましょう。

料金プランが法人か個人事業主かで異なる

freeeの料金プランは法人か個人事業主かによって異なるのが特徴です。

機能やサポート、料金などの内容が異なる複数のプランがそれぞれに用意されています。

無料プランと有料プランがある

法人でも個人事業主でもfreeeは無料プランで利用することが可能です。

無料プランは最大30日間利用できるのが特徴で、継続して利用するときには有料プランに移行する必要があります。

無料プランには機能制限も設けられているので、freeeをまず試用する目的で選ぶプランだと考えると良いでしょう。

【法人】freeeのプラン比較

法人がfreeeを利用するときには無料プランを含めて5つのプランから選ぶことが可能です。

それぞれのプランの料金と機能を比較して、より良いプランを選びましょう。

各プランの料金比較

法人用のfreeeの料金プランは以下のようになっています。年間契約をして支払いをすると月額料金よりも安上がりにすることが可能です。

プラン名	月額	年額	アカウント数	追加アカウント
無料プラン	0円	0円	3人	不可
ミニマム	2,380円	23,760円	3人	不可
ベーシック	4,780円	47,760円	3人	360円/人（月額） 3,600円/人（年額）
プロフェッショナル	47,760円	477,600円	10人	600円/人（月額） 6,000円/人（年額）
エンタープライズ	応相談	応相談	応相談	応相談

アカウント数について

アカウント数についてですが、最低の無料プランでも事業所作成者を含め3名までのメンバー招待が可能となります。

プロフェッショナルでは10人までが可能ですが、それを1名でも超える毎にプランごとのメンバー追加料金がかかります。

またミニマム以下では追加アカウントは認められていないので、どうしてもアカウントを増やす必要があればベーシック以上のプランに変更する必要があります。

各プランの特徴比較

freeeの法人向けプランでは機能に大きな違いがあります。必要な機能があるかどうかを確認してから申し込みましょう。

ミニマムプラン

ミニマムプランでは日常的な記帳や決算書の作成をおこなえます。

取引データの連携や見積書・納品書・請求書の作成といった基本的な経理業務に必要な機能が最低限揃っているのが特徴です。

3人までの少人数で事業をやっており、取引数が少ないケースではこのミニマムプランでもいいかもしれません。

ベーシックプラン

ベーシックプランは経理に関連する一通りの業務をおこなえるのが特徴です。

ミニマムプランの機能に加えて消込の自動ルールの作成や振込の自動化などの効率を向上させる機能を利用できます。請求書の一括ダウンロードや定期請求、合算請求などにも対応しています。

freeeの法人プランで一番人気で、大体の事業者にマッチしたプランであるといえます。

プロフェッショナルプラン

プロフェッショナルプランはfreeeのほぼすべての機能を利用できます。

予算計画の作成や管理をすることが可能で、財務管理にも応用できるのが特徴です。取引明細の一括登録や消込推測機能なども利用できるため、ベーシックプランよりも業務効率を上げられます。

事業所だけでなく支店や店舗がいくつも存在し、会計作業も複数で行なう必要があるほど大規模な事業の場合は、全てカバーできないケースがあるのでプロフェッショナルプランを選ぶ必要があるでしょう。

エンタープライズプラン

エンタープライズプランではプロフェッショナルプランの機能に加えて内部統制にかかわる機能も利用できるのが特徴です。

クラウドERPとして提供されているプランで、経営全体を管理できるソフトになっています。

料金やアカウント数も別途見積もりとなっており、大手大企業向けのプランです。

【個人】freeeのプラン比較

個人事業主がfreeeを利用するときには4つのプランから選べます。
料金と特徴を比較してどのプランがベストかを考えてみてください。

各プランの料金比較

個人事業主の場合には以下のように法人と比較すると月額も年額も安くなっています。個人向けサービスでもfreeeでも年間契約をすると安く契約できるのが特徴です。

プラン名	月額	年額	アカウント数	追加アカウント
無料プラン	0円	0円	1人	不可※
スターター	1,180円	11,760円	1人	不可※
スタンダード	2,380円	23,760円	3人	360円/人（月額） 3,600円/人（年額）
プレミアム	不可	39,800円	3人	3,600円/人（年額）

各プランの特徴比較

個人向けのfreeeのプランでも個々に機能が異なります。特徴を比較した結果を紹介するので、必要十分な機能を利用できるプランを選びましょう。

スタータープラン

スタータープランは基本的な電子帳簿の記帳や請求書の作成に対応している最小限の機能のプランです。

青色申告決算書や確定申告書の作成、家事按分の計算や固定資産台帳の作成などにも対応しています。

大きな特徴としてスターターは消費税申告に未対応となっており消費税の課税事業者の場合、スタンダード以上のプランを選ぶ必要があります。

スタンダードプラン

スタンダードプランでは消費税申告や各種レポート、集計表などの作成が可能です。

賃借対照表や損益計算書の作成にも対応しているので予算管理をしやすいプランになっています。

あなたが消費税の課税事業者の場合は、このスタンダードを選んでおくといいでしょう。

プレミアムプラン

プレミアムプランでは経費精算や配賦計算などの高度な会計処理に対応しています。

税務調査サポート補償も付帯しているので、税務調査の対象になったときにも安心できるプランです。

比較的大きな事業をやっていたり、複数店舗を経営していたりするケースではサポート体制が整ったこちらのプレミアムプランを選ぶことも検討する必要がありそうです。

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「freee」は30日間無料でお試しが可能です。

無料でお試しして自社に合った会計ソフトかどうかを料金を支払う前に確認しておけば、毎月のランニングコスト以上のメリットを実感できるでしょう。本契約されるまで自動で支払いが発生することもないため安心です。

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まとめ

freeeは法人と個人事業主で異なるプランが用意されていて、それぞれに合った機能が搭載されています。

機能が充実しているプランほど料金も高くなっているので、必要十分な機能が揃っているプランを比較して選ぶのが大切です。法人ならベーシックプラン、個人事業主ならスタンダードプランを選ぶと一般的に必要とされる機能が揃っています。

無料で30日間お試しできるので、ベーシックプラン・スタンダードプランから始めてみましょう。

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